検証の方法論

上場廃止になった銘柄や、当時の構成銘柄を検証から外すと、「生き残った銘柄だけ」を見て結果が良く見えてしまうことがあります。これを生存者バイアスといいます。近い問題に、当時のトレーダーがまだ知り得なかった未来のデータを参照してしまうルックアヘッドバイアスもあります。

Zephris のユニバース検証では、構成銘柄の解決方針を選べます。既定では「検証開始時点の構成銘柄で固定」して評価し、その後に入れ替わった銘柄を先回りで取り込まないようにしています（＝ルックアヘッドを抑える方向）。

一覧を見て選んだ銘柄だけを固定し、そのリストで過去を検証すると、当時はまだ選べなかった情報が銘柄選びに混ざります。これを選択バイアスといいます。対象銘柄の画面で選んだ固定リストは銘柄を入れ替えないため、過去の各時点で同じ銘柄を選べたことを再現するものではありません。

「この対象で戦略を設定」で市場区分などの元の対象定義を引き継いでも、偏りが自動でなくなるわけではありません。現在その市場にいる銘柄だけを起点にすると、当時の構成や後に上場廃止になった銘柄が抜けることがあります。これを現在の対象構成による偏りといい、構成銘柄の解決時点と元データの網羅範囲を併せて確認する必要があります。

ただし、過去に上場廃止となった銘柄まで完全に復元して検証する仕組みは、現時点では限定的です。生存者バイアスを完全に取り除けるわけではない点は、結果を読むときに留めておいてください。

「いつ・いくらで売買できたか」を現実に近づけるため、Zephris は次の前提で計算します。

• 約定タイミング：シグナルが出た日の次の取引日始値で約定したものとして計算します（＝その日の終値で判断し、次の取引日に約定。後知恵での約定を避けます）。
• 約定できない日：注文を実行する日の価格が、売買停止やデータ欠損などで取得できないときは、現在の計算方式では次に取引できる日の始値まで注文を持ち越します。一部の条件では更新前の計算方式が使われ、その場合は注文を取り消します。取り消したことを結果に注意として表示するのは、単一銘柄の検証だけです。
• スリッページ：想定価格から不利な方向（買いは高く、売りは安く）に適用します。実際のずれは銘柄の流動性や注文サイズで大きく変わります。
• 判定に使うデータ：日足の四本値（始値・高値・安値・終値）と出来高です。テクニカル条件の多くは終値を基準にしますが、一部の条件は始値・高値・安値・出来高も参照します。利食い・損切りは日中の高値・安値で判定します。

• 条件の判定当日のデータ（多くは終値）
• 約定価格次の取引日始値
• 始値がない日次に取引できる日まで持ち越す（更新前の方式では取り消し）
• 利食い・損切り日中高値・安値で判定

検証結果の数値は、たまたまその期間・その銘柄で出た一例です。次の点に注意して読みます。

• 取引回数が少ない（おおよそ 30 回未満）と、勝率や平均リターンは大きくぶれます。 Zephris は低サンプルの注意を結果画面に併記します。シャープレシオについては、観測日数がおおよそ 30 営業日以上あるとき、誤差の幅（信頼区間）を併記します。
• 各指標に絶対的な良し悪しの基準はありません。期間や銘柄を変えて何度か検証し、近い設定でも結果が大きく崩れないか（頑健性）を見るほうが確かです。
• 多くのパラメータを総当たりで試して「過去だけに最も合った値」を選ぶと、過去成績は良いのに将来は通用しない過剰フィットになりがちです。「ピンポイントの最良値」より「広い範囲で安定した値」を選ぶほうが頑健です。

• コスト・税：取引コストとスリッページを結果に反映します。税は、譲渡益に一律 20.315% の簡易計算、カスタム税率、または税を考慮しない（税引前表示）から選べます。
• 配当：J-Quants Premium 契約時に、受け取り（支払日に現金へ反映）または再投資（支払日以降の最初の取引日の始値で同じ銘柄を買い増し）を選べます。一部の条件では更新前の計算方式が使われ、その場合は受け取りを決済時にリターンへ加算し、再投資は権利落ち日に同じ銘柄を買い増したものとして計算します。Free / Light / Standard では売買損益のみで計算します。
• これらはあくまで検証のための前提です。実際の運用では、約定価格・手数料・税・流動性などが想定と異なり得ます。

ここまでに説明した前提が「実装でもそのとおり動いているか」を、Zephris は自動テストで継続的に確認しています。とくに金額の計算については、入力データと期待結果をあらかじめ固定したゴールデンテストという方式を使っています。

• 対象：株式分割・併合の調整（新株予約権の無償割当は含みません）、配当の受取と再投資、譲渡益税（総平均法による取得単価と円未満の丸め）、取引コストとスリッページ、積立（資金追加）、およびこれらを組み合わせた複合ケース。
• 方法：合成した株価データに対して、期待される金額・株数を手計算で書き下し、計算エンジンの出力と照合します。金額・株数は原則として完全一致（円未満の端数を含む）で確認し、浮動小数の計算が絡む一部の値（手数料、内部収益率などの比率）は、あらかじめ定めた許容誤差または範囲で確認します。期待値と判定基準はテスト内に固定しているため、基準を超える差が生じるとテストで検出されます。
• 更新時の突合：2026年7月23日の計算方式の更新では、手数料・税・配当・積立を含まず、対象期間の価格データがすべて取引可能で、調整前価格と株式分割などを反映した調整後価格との差が、あらかじめ定めた相対許容差以内である限定ケースについて、約定日・約定価格・取引回数などを新旧の計算方式で項目別に比較しました。項目ごとに、完全一致、許容誤差内、計算方法の違いから想定される差、比較対象外を区別し、計算上の意味が異なる項目は、無理に「一致」とは扱っていません。手数料・税・配当・積立など、計算方法を意図的に変更した部分は、変更後の期待値を手計算で固定したテストで確認してから切り替えました。

ただし、これらは開発者自身が用意した検証であり、第三者機関による監査や、他のバックテストツールとの突き合わせではありません。また、自動テストが確かめるのは「決めた前提のとおりに計算しているか」であり、前提そのものの妥当性や限界は、このページの各節で説明しているとおりです。